企業が新入社員を効率的に育て上げることは、現代のビジネス環境下で非常に重要です。
特に、新人をすぐに活躍させるためには、実践的なトレーニングが組み込まれた研修が不可欠です。
その際、広く採用されている手法が「OJT」ですが、具体的にはどのようなものでしょうか？
本記事では、OJTの意味、目的、問題点について解説していきます。
OJTの意味
OJTって何？
「OJT」とは「オン・ザ・ジョブ・トレーニング」（On-The-Job Training）の略です。
日本では一般に「職場内訓練」や「実地研修」とも呼ばれます。
この方法では、実際の職場での業務を通じて、従業員が直接技能や知識を身につけることを目的としています。
OJTの始まりは？
OJTの始まりは、第一次世界大戦中のアメリカです。
当時、アメリカでは戦争により人手不足となったため、特に造船所で人員を増やす必要性がありました。
そこで、人材を育て上げるために、現場で先輩社員が新入社員に直接指導する体制が整えられました。
この方法がOJTの考え方が生まれた最初と言われています。
OJTのやり方は？
OJTにおける実施方法は、以下の4つの段階から成ります。
- やってみせる（Show）：実際に業務をやってみせる
- 説明する（Tell）：行った業務の詳細な説明を行う
- やらせてみる（Do）：実際に業務をやらせてみる
- 確認と指導（Check）：行った業務にフィードバックを与え、さらなる指導を行う
先輩社員は、研修の目的、計画的であるか、継続的に実施することを理解した上で指導が必要です。
OJTの目的と問題点
OJTの目的は？
OJTは、新入社員が実際の職場で直接業務を経験しながら先輩社員から直接指導を受ける研修方法です。
このアプローチにより、新入社員は迅速に仕事に必要なスキルを習得し、短期間で職場に貢献できるようになることが期待されます。
さらに、この方法は新入社員が職場文化にも早く馴染むのを助け、研修関連のコストを削減する効果もあります。
OJTの問題点は？
一方で、OJTにはいくつかの問題点が存在します。
1つ目の問題は、指導を行う社員によって教育の質に差があることです。
座学研修では一人の講師が新入社員全員に研修内容を説明します。
一方でOJTでは、配属先の部署の先輩社員が一人の新入社員に直接指導を行います。
そのため、部署特有の教え方になり、部署間で教育の質に差が発生する場合があります。
また、異動時には部署特有の業務スタイルが障害となることもあります。
2つ目の問題は、指導を担当する社員の業務負担が増えることにより、通常業務に影響が出る場合があることです。。
また、その部署の業務に特化しすぎると、他の業務スキルの習得が難しくなるというデメリットも指摘されています。
これらの問題を解決するため、多くの企業ではOJTと並行して座学研修も実施しています。
まとめ
今回は、OJTの意味、目的、問題点について解説しました。
OJTは「オン・ザ・ジョブ・トレーニング」（On-The-Job Training）の略です。
実際の職場での業務を通じて、技能や知識を短期間で身につけることを目的としています。
問題点としては、指導を行う社員により教育の質に差がある、指導する社員の業務量が増えて通常業務に影響が出る場合があることです。
OJTのみでなく、座学研修も実施することで、これらの問題を解決しようとする企業もあります。
本記事がみなさまの生活にお役立ち出来ると幸いです。